JGAや各プロ団体等がガイドラインを策定。日本でも大会開催に向けて動き出すのか?

(写真・Getty Images)
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5月20日、「日本国内プロゴルフトーナメントにおける新型コロナウイルス感染症対策ガイドライン」が発表された。

作ったのはゴルフ関連5団体新型コロナウイルス対策会議。日本ゴルフ協会(JGA)、日本プロゴルフ協会(PGA)、日本女子プロゴルフ協会(JLPGA)、日本ゴルフツアー機構(JGTO)のツアー競技を行う4団体と、大会スポンサーを中心につくられた日本ゴルフトーナメント振興協会(GTPA)がそのメンバーとなっている。

開催可否の判断基準(①政府及び自治体の見解 ②大会開催地自治体の状況 ③選手の状況及び動向 ④他のスポーツの動向 ⑤ツアー全体の状況)や、大会実施の制限の検討(①通常開催 ②催し物の縮小 ③無観客開催 ④非公開開催 ⑤延期・開催地変更・中止)などと、具体的に踏み込んだガイドラインとなっている。

女子ツアー開幕戦(3月5~8日)の中止が直前に決定したすぐ後、「プロの試合の開催について各団体一緒に考えたほうがいいだろうということで、お声かけさせていただきました」(GTPA事務局)。専門家として東邦大学理事長の炭山嘉伸氏(日本外科感染症学会名誉理事長)やトーナメント運営会社3社も交え、3月6日の第1回会合から、細かい話し合いを重ねた。

2カ月以上も時間がかかったのは、第1に緊急事態宣言が出たことでリアルでの会合を行えなくなったから。4回目の会合を行う直前の4月7日に7都府県に緊急事態宣言が出たため、以降はメールでのやり取りで話を煮詰めた。プロ野球とJリーグの連絡会議の提言を参考にしたり、各団体の温度差を埋めたりするのに時間がかかった。最終的にはスポーツ庁の確認を経て、内閣官房新型コロナウイルス感染症対策推進室に提出されたという。

その間に、緊急事態宣言は全国に広げられた。女子ツアーは18 試合の中止が決定。男子も7試合の中止が決定し、8試合目の日本プロも予定通りには行われない(延期の可能性を模索中)。シニアは2試合が延期となり3試合が中止と、状況は厳しさを増していた。

現在、日本中の人々が感染拡大防止に努めた結果、ウイルスの勢いはいったん止まり、緊急事態宣言は一部を除き解除されたが、それでも第2波に襲われた北海道と首都圏の厳戒は続いている。

そんなタイミングでのガイドライン完成と公表は、どんな意味を持っているのか。ウイルスがなくなるか、ワクチンが開発されない限りは、ウイルスと共に生きていくしかない。その中でトーナメントをどうするか決める際、一定の基準があれば判断しやすくなるのは間違いない。

その一方で感じるのは、こんな時だからこそできる大改革の兆しがあってもいいのではないか、ということ。既存5団体の集まりだから仕方のないことではあるが、決まった形で試合ができない今こそ、新しい形を模索するチャンスでもある。規模は小さくても地域密着の試合を増やす、動画配信への流れを作る、各団体自身ができることを増やす、など、先につなげられることはいくらでもあるはずだ。

ガイドラインの枠内だけでなく、プロスポーツの本質を見失わず、それでいて時代に即した形での発展をさらに模索してほしいものだ。

(ゴルフジャーナリスト・小川淳子)
※週刊パーゴルフ2020年6月9・16日合併号「芝目八目」より

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