3週間ちょっとで、ここまで空気が変わるものなのか。新東京都民ゴルフ場（東京都足立区）から、「希望」の二文字が消えていた。入れ替わるように浮上した「廃業」の二文字が、コース全体を重苦しいムード一色に染めていた。

11月7日木曜日、24日ぶりに再訪してみると、新都民ゴルフ場を取り巻く状況は激変していた。ゴルフ場の廃業が決定し、スタッフたちは河川敷の現状回復に向けて、ゴルフ場の設備を処分する作業を行っていた。

本誌は河川敷コースに甚大な被害を与えた台風19号の通過から2日後の10月14日、同コースを取材。三島徹男取締役支配人を取材している。この時にはまだ、言葉にも希望があった。「1カ月かかるか、2カ月かかるか……。でも、年内には、見通しをつけたいね」と、業務再開に向けて意欲も見せていた。

ところが水が引いた後に深刻な事実が判明した。「想像をはるかに超える、大量のヘドロが運ばれてきていた」。（三島氏）。地盤沈下によりコースが川よりも低くなっているため、排水がしづらくなっている。土手よりも内側の川沿いに、低い堤防を造ったのも仇になった。1990年に冠水して以来9年間、ある程度の増水には耐えてきたが、今回のような大型台風には、なすすべがなかった。

耐えうる水位ならば効果は絶大なミニ堤防。しかし、ひとたび水が超えてしまえば、他のコースに比べ排水が難しくなる。ヘドロを被ったコースでは、小さな水門もほとんど機能しない状況になったという。

「台風から2日後に取材を受けた時には、まだ被害の全容が明らかになっていなかったからね。でも、もう立ち上がれない。一刻も早くやめたほうがいい」（三島氏）

9ホールのゴルフ場ながら、年間2万2000人程度の入場者はあったという。「ただ、経営的には楽じゃない。今回のように長期間クローズした場合、収入がなくなるわけです」（三島氏）。

また台風の進路が、関東寄りになっている面もある。せっかく復旧にこぎつけても、短期間で次の台風でやられるようでは、たまったものではない。「これからも続けていくにはリスクが多すぎるのも確かです」（三島氏）。

ゴルフ場は東京都足立区、北区、埼玉県の3つの自治体にまたがっている。条例により、これまで東京都と埼玉県に「占有料」も支払ってきた。「今年度は東京都に約947万円、埼玉には約272万円を支払っています」（コースに対する窓口となっている足立区都市建設部）。

河川敷の持ち主は国。国土交通省が監督官庁だ。今後はまず新都民ゴルフ場が現状回復をしたうえで土地を国に返還。足立区の都市建設部が今後の用途について、国土交通省関東地方整備局荒川下流河川事務所と話し合いを行うという。

55年に開場した前身の東京都民ゴルフ場では、かつて林由郎が契約プロとして在籍し、青木功や金井清一もこのコースで修業した。日本のゴルフ場の父とも呼ばれるチャールズ・ヒュー・アリソンの流れを汲む上田治が設計。日本のゴルフ場史を語るうえで欠かせない安達貞市翁が造った関東初の河川敷コースでもある。一時は36ホールまで拡大したこのコースが何度も冠水。57年の大きな台風で大打撃を被り長期間クローズしたことが、安達翁が名門・茨城GCを手掛けるきっかけとなる。

東京都民で経験を積んだ人材が茨城GCの中枢を担っていることも見逃せない。日本のゴルフ史に存在感を放ったゴルフ場が、また一つ消えていく。

（日本ゴルフジャーナリスト協会会長代行・小川朗）

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