閉鎖の危機に立たされていた茅ヶ崎GCゴルフ場を存続する案が採用され、ホッと一安心?

資料に記載されている事業イメージ図においては「ゴルフパーク」として9ホールを生かすように見えるが、具体的な計画の策定はこれからで、予断を許さない(神奈川県の発表資料より)
資料に記載されている事業イメージ図においては「ゴルフパーク」として9ホールを生かすように見えるが、具体的な計画の策定はこれからで、予断を許さない(神奈川県の発表資料より) 【拡大】
9ホールコースながら、“西の名匠”上田治が関東で手掛けた名作として知られる茅ヶ崎ゴルフ倶楽部。過去5年間にわたり閉鎖の危機に立たされてきたが、このたび、当面はゴルフ場として存続できることが濃厚になった。

本誌でも何度か取り上げてきたが、この問題をかいつまんで説明すると以下のような流れになる。

茅ヶ崎GCに存廃問題が浮上したのが2014年。約6割の土地を所有する神奈川県が減免措置を解除し、倍の地代(約1億円)を要求すると運営会社が撤退を表明し、県は新たな事業者を公募した。優先交渉権を得た東急・電通グループはゴルフ場を閉鎖しての複合商業施設の建設を計画したが、火元の家から一気に延焼するクラスター火災に備えた避難場所が失われるとして、住民らは「広域避難場所を守る会」を結成。その粘り強い活動が影響してか、東急・電通グループは16年10月に計画を撤回した。

その後、17年3月に3年間の期限付きでゴルフ場の存続が決定。期限切れを1年後に控えたこの4月、県と約4割の土地を持つ茅ヶ崎協同㈱は、ゴルフ場の利活用に関わる事業者を再度募集していた。

そしてこの9月25日、「優先交渉権者」として発表されたのが、ゴルフ場を存続させる案で応募した(株)ゴルフダイジェスト・オンライン(GDO)を代表法人とするグループ(その他、グループ構成員として亀井工業ホールディングス(株)、NPO法人湘南ベルマーレスポーツクラブ)。

応募者数はGDOのグループ含め3者あったが、残りの2者は1次審査の段階で必要な書類を提出せず脱落。GDOのみが2次審査のプレゼン及びヒアリングを行い、優先交渉権者に決定した。周辺地域への貢献、開発面積の少なさ、防災におけるプラス面などが評価されたようだ。

さて、具体的にどんな施設に生まれ変わるのか? GDOに聞いてみた。

「まだ優先交渉権を得たという第1段階に過ぎませんので、具体的に申し上げられることが少なくて……。10月に基本協定を締結し、その後、住民説明会で意見を聞いたり、県の意向と摺り合わせたりして具体的な事業計画を煮詰めていくことになります。ですので、9ホールがそのまま残るかどうかもなんとも……。ただ、精一杯、地元住民の方に喜んでいただける施設にしたいと思います」(同社広報)

今後のスケジュールについては、来年3月に土地の売買あるいは賃貸借の契約締結、同4月以降に都市計画の変更や造成・建築工事の手続きを行い、ようやく着工となる。4月以降ゴルフ場の運営がどうなるのかも聞いてみたが「それもまだはっきりとは……」との返事。

遊ばせておくのももったいないし、少なくとも本格的な着工までは、ぜひプレーできるようにしてほしいものである。

(本誌・金子信隆)
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