女子ツアー開幕戦で選手代表・有村智恵と小林会長が放映権問題について発言。「理解が深まった」!?

協会の方向性に一定の理解を示したプレーヤーズ委員長の有村
協会の方向性に一定の理解を示したプレーヤーズ委員長の有村 【拡大】
3月18日の日本女子プロゴルフ協会(LPGA)社員総会が、放映権問題のターニングポイントとなるかもしれない。LPGAは3日の日曜日、開幕戦の「ダイキンオーキッドレディス」が行われる沖縄で、選手に向けたルール説明会を開いた。

今年の1月1日から大幅なルール改正が施行されたばかり。それだけに、選手は大阪、東京、沖縄で開催される説明会に一度は出席することが義務づけられていた。この日、会場となった那覇市内のホテルには63人が集合し、新ルールの説明に耳を傾けた。

終了後、小林浩美会長が残った約40人に対し約30分間、放映権の帰属をめぐりテレビ局と対立してきた経緯について説明した。今年、プレーヤーズ委員会の委員長に就任した有村智恵は、昨年暮れの日程発表で3試合が減ったのを受け、当時のプレーヤーズ委員長・比嘉真美子とともに協会に対する怒りをあらわにしていた。しかし当時に比べると、随分と落ち着いた印象だ。

「協会の方とスポンサーさんと、皆さんと手を組まないと、このツアーは成り立たないというのが前提にある。協会の方々にもしっかりとスポンサーさんや関係者の方々に感謝の気持ちを見せていただけたら、自分たちも(協会を)応援できるというお話をしました」と、コメントも前向きなものだった。

だが、このところ在京キー局のトップたちが「一方的だ」とLPGAサイドの姿勢を批判し、対立が深まっているのも事実だ。小林会長自身も6日、選手に対する説明責任を果たせていないことを認めている。

「私たちも守秘義務があって、選手にお話しする機会が(少なく)、本当に概要を1回お話ししただけだった。いろんな話があって不安な中で一年間過ごしてきて、正しくない情報とかもたくさん入る中で本当にかわいそうな思いをさせちゃったんですけど、そういう意味では(今回)より具体的にお話しすることができたので、理解が深まったのかなと思います」

しかし、テレビ局サイドの怒りは収まっていない。

「そもそも40年間、お金も出さず、リスクも取らず、スポンサーにおんぶにだっこでやってきたのがLPGA。それをネット配信したいがために、まずは権利だけを取ろうとしたことが、今回の騒動の根底にある」(テレビ局関係者)と、怒りをにじませた。

「社員総会で、何かが起こるかもしれませんね」と語るプロもいる。開幕戦で説明を受けたのはわずか40人。それも若手中心のツアープロばかりだ。それ以外のプロの中には、説明責任を果たせていないLPGA上層部に不満を募らせている者も多いという。3月18日。例年出席者はそれほど多くないLPGA総会だが、何かが起きるのか!?

(日本ゴルフジャーナリスト協会会長代行・小川朗)
文・編集部 ※2019年3月26日号「芝目八目」より

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