日本女子ツアーのスケジュールは近年、9月末に翌年の開催申し込みを締め切り、シーズン終了後の12月中旬に行うLPGAアワード当日に日程を発表するという流れが定着していた。日本女子プロゴルフ協会（LPGA）広報に問い合わせると「まだ具体的にいつ、とはいえませんが、今月中旬には発表できると思います。来年になること？　ないです」という答えが返ってきた。

本誌でも何度かお伝えしているように、LPGAが放映権の帰属を主張し始めた昨年から、これを認められないテレビ局（主催者を兼ねることも多い）との間がぎくしゃくし始めた。当面、放映権料は発生しない（現状では2020年まで）という条件で、取りあえず今年は試合数が減ることもなく開幕。

だが、火種はくすぶったまま。9月末に19年の開催申し込み締め切りを迎えたが、納得いかないテレビ局側が多かったため、約2カ月、これを延期した。主催にテレビ局が入っていない試合でも、スポンサー探しも含めてテレビ局に依存することが多い日本では、テレビ局抜きに話は進まないのが現状だ。

11月28日の2度目の締め切りまでにも話がまとまらない試合が複数あったため、さらにこれを延期。この最終締め切りが12月13日17時となっている。しかし、ギリギリまでどうなるか分からない。

それでも、12月中に日程発表できるとLPGAがいえるのは、いまだにモメている相手に対して“最後通牒”を突きつけているから。内容としては、12月13日17時の期限までに開催協約書を提出しない場合「開催の意思がないと見なして、日程発表で（その試合の）開催について発表しない」というもの。ただし、放映権については過渡期の措置としてLPGAへの帰属を明示しない、とも書かれており、一見、譲歩したように見える。しかし、その一方で、覚書は放映権がLPGAに帰属する前提となっているという矛盾がある。

相変わらずLPGAは話し合いや説明責任について極めて消極的なため「きちんと段階を踏むならともかく、何の説明もなく一方的な契約書を送りつけられても…。リスクを一切背負わず、金も出さず権利だけ主張するなんて」と、怒りを通り越して呆れる関係者もいる。

一時は、主催者、テレビ局が一丸となってLPGAと戦う機運もあったのだが、それも立ち消えた。テレビ局側にもそれぞれの事情があるからだ。主催者の意向、系列局の都合なども鑑みて「金銭が発生しないなら」と、2年間は妥協するという試合も出ている。

泣いても笑っても、来年に関しての結論は、13日にひとまず出る。しかし、そこで試合数が減らなかったとしても、安心はできない。納得いかないまま、時間切れを迎えて妥協した試合が圧倒的に多く、問題が先送りされたままだからだ。現実として放映権料が発生したら手を引くというスポンサーも複数あり、ちょうど、東京五輪が終わった後の2年後が恐ろしい。

LPGAが主催権、放映権を持つことが悪いわけではない。将来を見据え、主催者が持つべき責任とリスクをしっかりと持ったうえで、放映権も主張し、話し合いをきちんとしないと未来はない。

（ゴルフライター・小川淳子）

文・編集部 ※2019年1月1日号「芝目八目」より

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