ゴルフ場倒産がリーマン以降で最多に!?なぜここにきて増えているのか?

ゴルフ会員権は底を打ったという話もあるが、帝国データバンクがゴルフ場経営業者951社の経営実態調査を行ったところ、2018年は4月までに倒産が13件発生。17年は年間12 件だったため、既に昨年を上回り、このペースが続くとすれば年間40件前後の倒産件数に達する可能性があるとしている。40件となると、リーマンショック(08年)以降で最多の水準であり、16年18件、17年12件と減少傾向にあったものが一転して激増することになる。

業界関係者はさぞやショックを受けているかと思いきや、実は以前からこの事態を予想していた人も多いという。ゴルフ場運営コンサルタント会社TPC代表の飯島敏郎氏は、こう語る。

「バブル崩壊後、ゴルフ場の法的整理といえば、和議申請や会社更生法の申請が主流でした。しかし、00年の民事再生法施行後は、これを採用するゴルフ場がほとんどに。この方法だと、スポンサーを後ろ盾に経営陣が残ることができますが、議決権者の過半数の同意が必要です。そのため、債権者(預託金会員等)を納得させるために債権の圧縮率を低めに抑える必要が出てくるのです。会社更生法では額面の1%とか2%という例もありましたが、民事再生ではそこまでの大ナタを振るうことができず、中途半端に債権を残すゴルフ場が多かったのです」

こうした例が、最近増えている二次整理につながっているという。

「要するに当初の再生計画案の見込みが甘かったということ。例えば債権を10%に圧縮し、10年後から収益の半分を原資に抽選で償還という計画があったとします。当初の計画ほどの収益が確保できなければ、償還が進まないのはもとより、設備投資やメンテナンスにもお金がかけられず、客が離れていきます。すると安売りに流れて収益を悪化させるという負のスパイラル。従業員のモチベーションも低下して事業を続けるのが困難になっていきます」

また、立地などの条件がよい、高所得の会員が多い、クラブ組織がしっかりしている、といった条件のそろったゴルフ場が、会員による自主再建の道を選んだケースも少数ながら存在した。会員優先のゴルフ場づくりという意味では理想的にも思えるが、これも理想と現実の差が大きいという。

「会員優先という理想のために、収益源という意味でのビジター誘客のバランスが難しい。理想と現実の差を埋めきれずに立ち行かないケースも」(同前)

やはりしっかりしたスポンサーがつき、収益性と会員メリットを両立できるゴルフ場が生き残っていくようだ。

(本誌・金子信隆)

文・編集部 ※2018年6月12日号「芝目八目」より

週刊パーゴルフ2018年6月5日号(2018年5月22日発売)の芝目八目では、そのほかに以下のようなラインアップでゴルフ界の気になる最新情報をお届け中です。
●「一度頭がパンクしそうになった」石川遼が今、考えていることは?
●黄金世代、小祝さくら活躍の陰にゴルフ素人ながら厳しい母あり
●関西オープンで一時単独首位に立ったアマ久保田皓也はレギュラーに滑り込み!
●一ノ瀬優希が3年ぶりのトップ3フィニッシュ!男子プロらと取り組んだスイング改造の内容は?

スペシャル最新記事一覧

Pargolf Members

すでに会員の方はこちら

最新トピックス


アクセスランキング

ツアー・トーナメント

フォトギャラリー

トーナメントプロ公式サイト・ブログ