緊急事態宣言の再発で「コロナ対策費」を徴収するゴルフ場が増える!?

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新型コロナウイルスの急激な感染拡大のため、再び緊急事態宣言が発令された。昨年春の緊急事態宣言時には休業、来場者の減少、宣言解除後も多くの感染予防対策、組数制限、コンペのキャンセルなどにより、ゴルフ場はどこも収支の悪化に苦しんできた。3蜜を避けられることから新規ゴルファーが増えたり、リモートワークの合間にプレーを楽しむ人がいたりして、最近は売り上げの回復傾向が見られているものの、年間を通しての売り上げは対前年比でマイナスのコースばかりだろう。

そうした中、感染予防対策を入念に行っている一部の会員制名門コースでは、「コロナ対策費」をゴルファーから徴収しているケースが昨年から散見されている。特に、宣言解除後も予約受付組数をあえて少なくして来場者数を制限する施策による売り上げ減を、ゴルファーに負担してもらうということだ。その一つのコースに筆者も昨年秋に伺ったことがあるが、クラブハウス内はまさに万全といえる感染予防対策が取られており、組数も通常の3/4しか入れていなかった。コロナ対策費の金額は500円あるいは1000円というところが多いが、コースによっては会員だけに負担を求めたり、年会費を臨時で上げたりしてコースの財務を持たせるようにしているところもある。

1000円の負担というと大きいが、とあるコースに聞いたところ「お客様にはご理解いただいています。否定的な意見は皆無です」という。WITHコロナの時代、感染予防対策には理解を示し、助け合えるところはそうしようという機運なのだろう。もちろん、一般的には「コロナ対策費」を消費者から徴収するというのは馴染んでいない。大衆コースなどでは、なかなか理解されない費用負担なのかもしれない。

しかし、冒頭にも触れた緊急事態宣言の再発令によって、すでにゴルフ場にはキャンセルの連絡が相次いでいる。せっかく回復基調だった売り上げも、また大きく落ち込む可能性もある。そうなると、昨年は「コロナ対策費」の徴収を見送ったコースも、やむにやまれず徴収を始めざるを得なくなる可能性がある。そんなコースが増えないようにするためにも、緊急事態宣言の1日も早い解除に向けて、我々ゴルファーも協力したいものだ。







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